会社を辞めてフリーター（？）みたいな生活を始めて、少し時間が経ってようやく色々分かってきたことがあるんで、今回はそのお話をしようかと思います。
結論から言うと、「無知は本当に損をする」ってこと。
特に、みんなが当たり前に知ってるであろう、あの**「健康保険」と「株の確定申告」**の落とし穴に、私は見事にハマってしまいました。その結果、沖縄の高級ホテルに家族で行けたレベルの金額を、余分な社会保険料として支払うハメに…。
今回は、私の**「アホな失敗談」**を通じて、これから退職を考えている人や、私みたいにうっかりミスを犯しそうな人に、絶対に知っておいてほしい2つのポイントを共有します。
😱 選択を誤った健康保険：継続？国民健康保険？
会社を辞めたら、誰でも必ず直面するのが「健康保険をどうするか」という問題です。
サラリーマンを辞める時、健康保険の選択肢は基本的に2つあるってご存知でしたか？
- 任意継続：退職前の職場で加入していた健康保険を、最長2年間、そのまま継続する方法。
- 国民健康保険（国保）に切り替え：住んでいる市町村の国民健康保険に加入し直す方法。
🚨 妻帯者にとっての「任意継続」のメリット
職場の健康保険料って、実は会社が半分負担してくれているんですよね。例えば月4万円の保険料なら、自分が払っているのは2万円。任意継続にすると、会社負担がなくなるので、自分が全額（月4万円）を払うことになります。
ただし、誰かを扶養に入れている場合、この任意継続はかなりお得になる可能性が高いです。なぜなら、保険料は1人分（元々の自己負担分＋会社負担分）で、扶養している人もカバーされるからです。
💸 国民健康保険の落とし穴
一方で、国民健康保険は「扶養」という概念がありません。
夫婦の場合、夫も妻もそれぞれ国民健康保険に加入し、個別に保険料を納める必要があります。
特に、私のように妻が普通に働いていて一定の収入がある場合、これが致命的になります。
- 国民健康保険料は、**前年度の収入（所得）**に基づいて計算されます。
- 私の場合、退職前の前年度収入がかなり多かった。
- その結果、夫婦二人分の高額な国保料を、退職後の少ない収入の中からがっつり払わなければならなくなったんです。
市役所に行って聞けば、どちらが得か、具体的な金額を教えてくれるんですよ。それが普通のやり方。
私はそのアドバイスを「ガン無視」し続けた結果、月に数万円、年間では数十万円を損するという、間抜けな結末を迎えてしまいました。
無知＝損失。本当に身に沁みましたね…。
📈 株の「一般口座」が招いた社会保険料の爆増
さて、健康保険料を決める要素は、前年度の「給与収入」だけだと思ってたら、ここにも大きな落とし穴がありました。
実は、**確定申告した「その他の所得」**も、健康保険料の計算に反映されてしまうんです。
私の場合、退職金だけではちょっと不安だったので、それまで積み立てていたインデックス投資の株の一部を現金化しました。この現金化した時の利益が、国民健康保険料を爆増させる原因になったんですよ。
💰 3つの口座と確定申告
ここで重要になるのが、株取引の**「口座の種類」**です。
| 口座の種類 | 確定申告 | 利益への課税 | 市町村への通知 | 健康保険料への影響 |
| NISA口座 | 不要 | 非課税 | なし | なし |
| 特定口座（源泉徴収あり） | 不要 | 約20%が自動で引かれる | なし | なし |
| 一般口座 | 必要 | 自分で確定申告して納める | あり | あり |
💥 一般口座の怖さ
特定口座（源泉徴収あり）で取引していれば、利益が出た時点で税金は引かれ、証券会社が納税してくれるので、確定申告は不要です。市町村もあなたの利益額を知る術がないので、国民健康保険料の算定には影響しないんです。
しかし！ 私が使っていた口座の中に一般口座もあり、そこで確定した利益を**「確定申告」**してしまうと。
確定申告をするということは、**「あなたの所得は〇〇円でしたよ」**と、市町村に通知されるということ。
この数十万円の株の利益が、そのまま**「所得」**として翌年度の国民健康保険料の計算にガッツリ反映されてしまうんですよ！
結果、特定口座でやっていれば回避できたはずの数万円〜の余分な社会保険料を、来年度も払うハメになる見込みです…。
**特定口座（源泉徴収あり）**でやっていれば、こんなことにならなかったのに。
本当に、**誰か教えてくれよ！**って感じですけど、結局こういうのは自分で調べるしかないんですよね。
😭 現代人は「税金と社会保障費を払うために」働いている
今回の二重のミスを通じて、改めて痛感しました。
現代人、特にフリーで生きようとする人間は、「税金と社会保障費を払うために働いている」んだな、と。
サラリーマンとして働いている間は、これらが給料から自動的に引かれるため、その**「膨大さ」**が見えにくい。しかし、仕事を辞めて自分で全額を払う立場になると、その金額に驚愕します。私の場合は退職金や積立投資の取り崩しで何とかなりましたが、貯蓄がない状態で辞めていたら、マジで払えません。
💡 この「地獄」から抜け出すには？
私みたいに、特別なスキルや事業がない凡人が、この高額な社会保障費の負担から抜け出すにはどうすればいいんでしょうか？
- 会社を作る（法人化）：事業所得がある人は、会社を作って節税や経費のコントロール、そして社会保険料を「給与」という形で調整する方法があります、が、これはかなり勉強必要。
- 再度、社会保険に入れる働き方をする：週20時間以上（他にも条件あり）働くことで、社会保険（健康保険、厚生年金）に再加入し、会社に半分負担してもらうのが一番ベターな方法です。国保や国民年金を自分で全額払うより、トータルで安くなることが多いんです。
結局、私たちに突きつけられるのは、**「働け、そして納めろ」**という現実なんですよね。
私は今、タイミーなどでバイトをしていますが、バイト収入だけではこの社会保障費を賄うのは「焼け石に水」。この先、どうにかしてこの重い負担をコントロールするために、**「事業」を持つか、「社会保険に加入できる働き方」**を探すしかないなと思っています。
本当に、仕事をやめる際は**「健康保険の選択」と「株・不動産などの確定申告の有無」**を事前にシミュレーションすることを強く強くオススメします。無知は、あなたの貯金を一瞬で吹き飛ばしますよ！
今回の教訓：
無知は本当に数十万円の損になる！
今回の私の失敗談について、「もっと詳しく知りたい部分」や「あなたならどう対策したか？」など、何かあればぜひコメントで教えてください！
コメント